「手術したいけど費用が不安…」
「高額療養費制度は知っているけど、それでも高い」
そんな疑問や不安を持っている方に、ぜひ知っておいてほしいのが「付加給付制度」です。
実は、健康保険組合によっては、自己負担額が2万円で済むケースもあるんです。
今回は実際にルンが行った手術費用の体験談です。
目次
高額療養費制度とは？自己負担が軽減される公的制度
まずは高額療養費制度についておさらい。
年収ごとの自己負担の目安
高額療養費制度とは、医療費が一定額を超えた場合に、超過分が戻ってくる制度です。
例えば、年収約500万円の会社員なら、1か月の医療費負担の上限は約87,430円。（69歳以下の場合）
これを超えた分は、あとから払い戻されます。
しかも自己負担額は家族で合算できます。
付加給付制度とは？上限をさらに引き下げる企業のサポート
ここからがさらに手術費用を安く済ませる方法です。
健康保険組合独自の制度で自己負担がさらに減る
付加給付制度は、一部の健康保険組合が独自に設定している追加給付制度です。
公的制度（高額療養費制度）よりもさらに手厚いサポートが受けられます。
たとえば…
- 自己負担が2万円を超えた分は全額払い戻し
※健康保険組合によってこの設定金額は違いますが、2万円～3万円が多いです。 - 一定額以上は会社が負担
といった仕組みになっている場合もあり、実質的な自己負担が2万円程度で済むことも。
【ルン実体験】45万円の医療費が自己負担2万円で済んだ話
昨年、家族が入院と手術を受けました。
その際に医療機関から提示された医療費は総額約45万円。
窓口で3割負担のため、13.5万円が実際に支払う費用。
そして…
- 高額療養費制度適用により、約9万円の支払いになる
※「限度額適用認定証」を事前に出しておけば、最初から窓口支払いが約9万円で済みます。 - 付加給付制度で、2万円を超えた7万円が払い戻し対象
最終的に実質自己負担はたったの2万円になりました！
正直びっくり！
付加給付制度の注意点｜事前に確認すべき5つのポイント
① すべての会社で適用されるわけではない
付加給付があるかどうかは、加入している健康保険によって異なります。
企業やグループ企業が運営する健康保険組合の中には、医療費の自己負担分をさらに軽減するなど、この付加給付を行っているところがあります。
ちなみに、協会けんぽではこのような付加給付は原則として行われていません。
② 自動給付とは限らない
健康保険組合によっては、申請手続きが必要な場合があります。
→ 自分の健康保険組合のサイトや案内を確認しておきましょう。
ルンは申請しなくても超過分が口座に振り込まれました。
しかし会社によっては申請しないとこの制度が適用されないこともあります。
③ 外来・薬局は合算対象外になることも
付加給付の対象は、手術＆入院費用のみとされている組合も。
→ 外来・調剤薬局などは対象外になるケースに注意。
④ 被扶養者（家族）も対象？要確認
配偶者や子どもが対象となることもありますが、
→ 年齢制限や所得要件がある健康保険組合もあるため確認を。
⑤ 退職・転職で制度が使えなくなる
健康保険組合の加入資格は退職とともに失われます。
→ 制度を使いたいなら、現職中のうちに活用するのがベストです。
医療保険は本当に必要？保険の見直しも検討を
もし付加給付制度適用の会社に勤めているなら…
制度を知ることで保険料を節約できるかも
ルン家では付加給付制度を知ったことをきっかけに、月数万円払っていた医療保険を解約しました。
その分をまるっと
✅ つみたてNISA
✅ iDeCo（個人型確定拠出年金）
に回して、将来の資産形成にシフト！
「保険＝安心」ですが、保障内容をよく知ったうえで選ぶことが大切です。
だって、どんなに高い手術＋入院費用でも月額2万円程度の負担額で済むんです！
※ただし自由診療の医療費、先進医療、入院時のオプション（個室など）は付加給付制度の対象外です。
ここまで手厚い制度があるなら、医療保険に高額な費用を払うのがもったいなく感じます。
まとめ｜まずは自分の保険証をチェック！
制度を知っているだけで、数万円の差が出ることも
手術や入院で数十万円の請求が来たとしても、制度を知っているかどうかで、自己負担額は大きく変わります。
まずは…
- 保険証に記載された健康保険組合の名前を確認
- 健康保険組合の公式サイトやパンフレットをチェック
情報は自分でとりにいこう！
お金の不安を「制度」と「資産形成」で減らす
- 高額療養費制度（公的保障）
- 付加給付制度（会社の保障）
- つみたてNISA・iDeCo（自分で育てるお金）
この3つを上手に組み合わせることで、医療の不安を減らしつつ、無理のない家計管理が可能になります。
この記事のポイントまとめ
高額療養費制度だけでは医療費が高いと感じる方へ
✔付加給付制度で実質2万円まで自己負担が軽減される可能性あり
✔勤める会社の健康保険組合に付加給付制度があるか確認しよう
✔制度を知ることで保険料の節約＆資産形成につながる
もし費用が高くて躊躇している手術があれば、ぜひ付加給付制度についてチェックしてみてください。
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